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AIを使って問題解決したおかげでいらないスマホを買わずに済みました。

対象方法の調査にはChatGPT（検索機能含む）を活用しています。

一連の流れを備忘録もかねてメモとして残します。

GooglePixel 7を使っているのですが、最近、バッテリーの減りが早く困っていました。

スリープ中（スマホはほぼ休止中）に1時間で10％ぐらいバッテリーが減り、スマホも熱い。

バッテリーまわりが故障した可能性を考慮しつつ対応をしたらアプリの問題だったようです。

まずアプリが原因なのか、そうでないのかを確認しました。

Androidの「セーフモード」で起動して放置しました。

セーフモードでは、自分でインストールしたアプリが無効化され、

初期状態に近い状態でスマホが起動します。

〇 セーフモードの起動方法
電源ボタンを長押しして電源メニューを表示

「電源を切る」を長押しすると「セーフモードで起動しますか？」と出るので「OK」

※スマホごとに違う可能性があるのでAIなりGoogleなりで検索してください。

この状態でスマホをスリープさせて30分ほど放置してみたところ

バッテリーがほぼ減っていないという状況でした。

この時点で、バッテリー異常の原因は「ハードウェア」ではなく

「インストールされたアプリ」であることがほぼ確定です。

セーフモードから通常モードに戻し、使っていないアプリを削除し、

主要な要因になっていそうなアプリのキャッシュも削除しました。

主要なものはこの辺です。

Google Play 開発者サービス、Google アプリ、Android System WebView
Play ストア、Chrome 、Gmail、Google マップ

削除後、再びスリープ状態でスマホを30分放置してみたところ
バッテリーはわずか1％の減少。発熱もなしです。

その後、アプリ一覧を開いて、バックグラウンドで動いていただく必要のないものは

アプリのバッテリー使用量を制限に設定しました。

ここまでやったので、かなりバッテリー使用量が抑えられました。

一応、AccuBatteryで充電時の状況からバッテリーの劣化状況も確認しました。

現状だと90%以上の容量が確保できているようなので、まず問題ないです。

基本的にChatGPTを含むAIは今回のような情報量は多いけど厳密性を求めない内容に

とても役に立つと思います。

厳密性はAIの特性上、現状では不可能ですから。

『論語』

齋藤 孝 (翻訳)

ちくま文庫(2016/10/6)　1,100円

【感想】

1960年静岡生まれ。明治大学文学部教授。東京大学法学部卒。同大学院教育学研究科博士課程を経て現職。『身体感覚を取り戻す』で新潮学芸賞受賞。『声に出して読みたい日本語』がシリーズ260万部のベストセラーになり日本語ブームをつくった。著書に『読書力』『コミュニケーション力』『古典力』『理想の国語教科書』『質問力』『現代語訳学問のすすめ』『雑談力が上がる話し方』等多数。TBSテレビ「情報7days ニュースキャスター」等テレビ出演多数。NHK Eテレ「にほんごであそぼ」総合指導。そんな著者が1年半の時間をかけて解釈をしたのが本書です。

論語にはさまざまな解釈があり、正解は存在しません。だからこそ、自分なりの解釈を見つけることが大切です。そのためには、複数の書籍を読み比べ、さまざまな解釈に触れたり、孔子が生きた時代背景を理解したりする姿勢が求められます。そして、やはり大切なのは、

「学びて思わざれば則ち罔し。思いて学ばざれば則ち殆し。」

という教えです。孔子は「敏ならんと欲す」とも語っており、現代の経営者にとっては、この“学びと思考”に加えて、“行動”を重ねることが肝心です。細井平洲の言う「学思行相まって良となす」という姿勢こそ、実践に結びつく本質的な学びだと思います。さらに高みを目指すならば、

「之を知る者は之を好む者に如かず。之を好む者は之を楽しむ者に如かず」

という言葉に示されています。日本語で言うところの「好きこそものの上手なれ」に通ずるところがあります。

【以下、引用】

『論語』は、現代日本でまさに「今」読まれるべき本です。現代日本では、さまざまな問題が山積みになっています。しかし、その根本の原因は、と考えると、それは精神的なより所がない、というところにあると思います。心がゆらぎやすく、折れやすくなっている。心がゆらぐのは、まだいいのです。ゆらぎには、柔軟性と言う一面もありますから。けれども、「折れる」のはまずい。「精神の基準」がなくなってーなくなってというか、液状化してしまってーその帰結として、経済状況の悪化などと言う事態が出てくる。逆に言えば、精神の基準があって、それを軸に前を向いて学んでいけば、たとえば国際競争力だって、これはむしろ高まらざるをえないくらいのものです。

では、その精神を培う基準というものをどこに求めるか。そのひとつが、『論語』だろうと思います。

・・・

ところで、『論語』を「精神の基準」とするときに、いちばん核になる考え方と言うのはなんでしょうか。私は、それは「学ぶことを中心として人生を作り上げていること」だと思います。今回、『論語』を訳していて、いちばん共感したのも、まず、この点でした

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あいさつ

大澤賢悟です。 4月末、東京で開催されたJapan IT Weekへ行ってきました。名古屋でも類似イベントが開催されますが、参加企業数がまったく違うため東京を選びました。今回はAIとRPAを活用している企業について、事前にAIを活用しヒアリング資料を作り込み、2日間みっちりと聞き取りを行いました。かなり疲れましたが、とても刺激を受けました。自社にもぜひ活用していきたいですね。

生産性の改善に向けてITを活用しましょう

生成AIの登場以降、IT技術への注目は一層高まっています。中でもAIやRPAの分野は進化が著しく、今や専門的な知識がなくても導入・活用できる実用的なツールが数多く登場しています。最近では、技術の潮流がより明確になり、自社に応用できる製品・サービスを見極めることが容易になってきました。さらに、社内にすでに存在するツールや仕組みを見直し、AIやAPIとの連携によって資料作成を効率化したり、RPAとAIを組み合わせてSNS運用やデータ分析を自動化するなど、実践的な活用イメージも具体化しやすくなっています。便利なツールはすでに揃っており、あとは活かすかどうかの判断だけです。零細企業にとって最大の武器は、経営者の決断から実行までのスピード。大企業にはないこの即断即決力を活かし、今こそデジタルの力で生産性を飛躍的に高めるチャンスです。

学生アルバイト、まだまだ130万円が壁

税制度の見直しが進んでいます。たとえば、主に大学生を対象とした「特定親族特別控除」が導入され、これまでよりも多くバイトができるようになりました。「学生の本分は勉強なのに、それでいいのか…」という声もありますが、制度としてはそのようになっています。この大学生バイトに関しては、扶養控除の上限が150万円までスライドし、その後は段階的に控除額が減っていく仕組みになりました。これにより制度は複雑になり、簡単に説明できるものではなくなっています。一方、所得税の壁は少しずつ緩和されつつありますが、社会保険の壁はいまだ変更されていません。将来的に、社会保険の扶養範囲も150万円まで引き上げる案はあるようですが、まだ決定には至っていないため、安心はできません。社会保険で扶養を外れると、国民健康保険への加入が必要になり、その保険料負担が大きくなる可能性もあります。もうしばらくは、制度の動向を注意深く見守る必要があるでしょう。なお、社会保険に関する詳細は社会保険労務士に確認をお願いいたします。

還付申告は今からがおすすめ

所得税の還付申告は、確定申告の義務がない人でも、源泉徴収や予定納税で納めすぎた税金を取り戻すために行う手続きです。この還付申告は、申告対象年の翌年1月1日から5年間提出可能であり、一般的な確定申告期間（2月16日から3月15日）に縛られません。特に、健康保険や国民健康保険の通知書は3月15日までに1年分の書類がそろわないケースが大半です。さらに、ゴールデンウィーク明けの税務署は繁忙期を過ぎて比較的空いており、職員の対応も丁寧でスムーズです。これらの理由から、還付申告だけを行う場合は、これからの時期にゆっくりと税務署で手続きを進めることが実はおすすめです。

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『知能とはなにか』

田口善弘

講談社(2025/1/23)　1,012円

【感想】

著者は、1961年東京生まれ。中央大学理工学部教授。1995年『砂時計の七不思議』で講談社科学出版賞受賞。以降、機械学習を活用したバイオインフォマティクス研究に従事し、2021〜202４年に「世界で最も影響力のある研究者」トップ2％に選出。近年はテンソル分解研究に注力し、2019年に英語の専門書を出版。著書に『生命はデジタルでできている』『はじめての機械学習』『学び直し高校物理』などがある。そんな物理学者が生成系AIの本質をもとに生成系AIと知能について書いた一冊です。

生成系AIはChatGPT以降、「なにかすごい存在」として捉えられがちです。ところが実際には、物理学者たちが20世紀末に盛んに研究していた「非線形・非平衡・多自由度系」を用いた、いわば“世界シミュレーター”に過ぎないのだと言います。しかも、その中身―たとえばLLM（大規模言語モデル）であれば―は、単に「言語と言語の距離をマッピングしている」にすぎません。生成系AIとは、人間とは構造の異なる世界シミュレーターである以上、人間のような「自我」を持つことはない、と著者は指摘します。とはいえ個人的には、「もしこのマッピングが限界を超えるほどに拡大されたら（実際には利用可能な情報が不足する）、人間とは異なる形で“自我”のようなものが生まれることはないのだろうか？」という疑問が湧きますが。そうした想像はさておき、本書は「生成系AIが実際に何ができて、どこまでできるのか」を、誇張も過小評価もせず、リアルに捉えるきっかけを与えてくれます。そして大切なのは、その現実を冷静に受け止めたうえで、これからの生活や仕事にどうAIを活かしていくかを考えることです。未来に振り回されるのではなく、AIを道具として上手に使いこなす――そのための第一歩になる一冊だと思います。

【以下、引用】

生成AIがロボットにもたらしたインパクトはいろいろあるが、その一つはなんと言っても視覚の獲得だろう。・・・工業用ロボットはかなり前から実用化されていて製造ラインのオートメーション化に大きく貢献してきた。だが、そこにはある大きな限界があった。ほぼ定型の同じ作業しかできないということだ。・・・それはなぜかと言えば、ロボットが教えられていたのはカメラの画像がこうなったら手を伸ばしてつかめ、というルールだけであって、それが「ラインを流れてきた部品だ」と認識する世界モデルに基づいた行動ではなかったからだ。

・・・

だが、よい世界シミュレーターである生成AIは、入力された画像データをもとに特定の物体を選び出したり、的確な3次元配置をロボットに教えるみたいなことが可能になった。このため、ロボットは、全く未知の状況でも世界を認識して行動ができるようになった。

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あいさつ

大澤賢悟です。 2月の登山の影響か両手の指先にしびれが出ました。確定申告期の忙しさも重なることを考慮し、健康維持のためにお灸を始めました。とはいえ専門的なことはわからないので、万能のツボとされる合谷と足三里に毎日すえています。ただ、徐々に良くなったもののお灸の効果か自然治癒かはわかりません。それでも1個10〜20円なので、経済的にもおすすめの健康法です。

税務調査がAIで効率的に

令和8年9月24日から、国税庁の基幹システムである国税総合管理システム（KSK）が「KSK2」へとバージョンアップされます。​この新システムでは、従来の税目別・事務系統別に分かれていたデータベースやアプリケーションが統合され、納税者情報が一元的に管理されるようになります。​さらに、外部データの取り込み機能も強化されます。SNSなどの外部情報源から自動的にデータを収集する可能性があります。そうなれば、申告内容と外部情報との整合性を確認し、申告漏れや不正の可能性をより的確に把握できるようになります。また、AIを活用した分析ツールの導入により、税務調査対象者の選定や調査の効率化が進められています。​これまでに蓄積された情報を基に、AIが申告漏れの可能性が高い納税者を判定し、調査官の判断をサポートすることで、より精度の高い税務行政になりそうです。今までのような逃げ得は難しそうですね。

AIエージェントの時代へ

2月3日、ChatGPTに新機能「Deep Research」が追加されました。この機能は、複雑なリサーチ作業を自律的に行うAIエージェントです。AIエージェントとは、他のAIやプログラムと連携しながら、自ら判断して問題を解決する高度な自立型AIを指します。ユーザーが指定したトピックについて、ウェブ上の複数の情報源を5〜30分かけて調査し、引用付きの詳細なレポートを自動生成します。OpenAIの最新モデル「o3」を基盤にしており、テキスト・画像・PDFなど多様な形式の情報を解析可能です。金融・科学・政策・エンジニアリングなど、専門性の高い分野での活用が想定されています。この流れはChatGPTに限らず、Google Geminiなど他のAIにも広がりつつあります。ChatGPTのリリースからわずか2年で、ここまでAIのリサーチ能力が進化したことは驚きです。今後、生産性の差は「AIを使いこなせるかどうか」で決まる時代が訪れるでしょう。

ただし、AIの出力結果には誤情報が含まれる可能性もあるため、内容の検証は引き続き重要です。

電子帳簿保存法の要件が緩和されても現実的な運用には注意

電子帳簿保存法では、電子取引により授受した請求書や領収書などのを、原則として電子的に保存することが義務付けられています。ただし、税務署長が「やむを得ない事情」があると認めた場合には、紙での保存が一時的に認められる猶予措置も設けられています。さらに、最近ではAmazonなどのECサイトやETC利用時の領収書・請求書の保存要件が一部緩和されるなど、現場の実情に配慮した運用も見られます。しかし、国税庁の基本方針は「電子化の推進」です。将来的には、制度が厳格に適用される可能性が高いと考えられます。したがって、今はまだ猶予があるからと安心せず、制度の本格運用に備えて、事前の準備を怠らないようにしてくださいね。

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